アイデア発想法とは【新商品企画・新事業企画】

2020年05月28日堀内香枝

新商品企画・新事業企画の基本7スキル(※)のうち、基本の“き”はアイデアを大量に創出する「仮説発掘法」と「アイデア発想法」です。
本日は「アイデア発想法」についてご説明したいと思います。

※基本7スキル: 感動商品を生み出すメソッド Neo P7〔仮説発掘法→アイデア発想法→インタビュー調査→アンケート調査→ポジショニング分析→コンジョイント分析→品質表〕

アイデア発想法の意義

ビジネスの中において、経営、戦略立案、営業活動、生産現場、コミュニケーション活動などどこにおいても、優れた成果を挙げたのは、根本を辿ると優れたアイデアが基本です。

人生においてもそうでしょう。
進学、就職、恋愛、結婚、家族との生活、友人との関係、良い流れをつくり、幸せを実現するのは良き発想です。

新商品企画・新事業企画においても、優れたアイデアは欠かせません。

アイデアはいくつあればよいのか

新商品や新事業を企画する場合、アイデアはいくつあればよいでしょうか。

反対に、新商品や新事業の企画に失敗したとき、基本となるアイデアはいくつくらいだったと想像しますか。
失敗するときは、たいていアイデアは2、3程度から企画した、というケースが多いのです。

なら、4つか5つくらいアイデアがあればいいの?
いえいえ、200~300くらいです。

ビジネスやマーケティング、営業の場でもよくつかわれている、「大数の法則」です。
たくさんのお客様に見聞きしていただければ一定数のお客様にご購入・ご契約いただけるというものです。

新商品や新事業を企画する場でも同様で、乏しいアイデアからは優れた商品や事業は生まれません。
そのため、大量にアイデアを創出できるスキルが、企画で最初に求められるのです。

Neo P7で提案するアイデア発想法は3手法

感動商品を生み出すメソッド「Neo P7」では、3つのアイデア発想法の手法があります。

3手法のうち2つは、個人ベースで実施可能です。
焦点発想法、アナロジー発想法

残り1手法はグループで発想します。
ブレインライティング

使い分けは下記の通りです。
① 焦点発想法:
・短時間で大量のアイデアを発想したいとき
・1時間で約30個前後のアイデアを創出

② アナロジー発想法:
・常識を否定したユニークなアイデアを発想したいとき
・現状の商品に不満があってそれを打破したいとき

③ ブレインライティング:
・数名のグループで会議などで集中して新しいアイデアを出したいとき
・ブレインストーミングでアイデアが出ないとき
※ブレインストーミングのように口頭で発言する方法ではなく、紙に書きながら実施します

上記3つのアイデア発想法をマスターしておくと、自然と発想の転換ができるようになり、大量のそして画期的なアイデアを創出できるようになります。

参考文献:WAKULABO講座テキスト「神田教授の商品企画ゼミナール」(神田範明著)

 

★基礎から学ぶ できる!シリーズ 商品企画WEB講座(6月20日~全5回)

★新商品/新事業企画・開発のための「WAKU WAKU 創造 LABO(ワクラボ)」

★感性とは、感性マーケティングとは

 

 

新商品ができるまで~商品企画Neo P7をのぞいてみる~

アイデア発想法とは【新商品企画・新事業企画】
焦点発想法をやってみる【新商品企画・新事業企画】
常識を否定する発想法【新商品企画・新事業企画】
グループで回覧板のように書き出す発想法【新商品企画・新事業企画】
たくさんのアイデアから売れるコンセプトを客観的に選択する
客観的な評価を得るメリット
Neo P7「アンケート調査」のポイント1
Neo P7「アンケート調査」のポイント3
Neo P7「アンケート調査」のポイント2
商品企画メソッドNeoP7「ポジショニング分析」の役割
一般的なポジショニング分析との違い【意思決定に役立つ】
開発する商品力を最大化する商品コンセプトの意思決定
コンセプトテストの科学的手法
属性と水準を効率的に組み合わせたカードをつくる
新商品ペットボトル入り紅茶のコンジョイント分析例

 

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堀内香枝
女性の感性を活かした調査設計や市場動向の分析により、お客さまの深層心理「感性」の解明を得意とします。コンサルティングファームで食品メーカー、外食産業、エステティック産業、通販企業、冠婚葬祭業、工作機械メーカーなど幅広い業種のマーケティング・コンサルティング業務を経験しました。これまで培った経験を元に、一般社団法人 日本マーケティング・リテラシー協会(JMLA)設立に参画し、感性マーケティング『マーケティング解析士』講座カリキュラム策定に携わりました。現在は、『マーケティング解析士』講座の講師活動を行っています。同時に、企業様のマーケティング課題解決のサポート活動を継続しています。