アンケート調査10のポイント(2) 回収目標サンプル数・出現率/回収率

2020年08月12日堀内香枝

今回は、アンケート調査10のポイント、「4.回収目標サンプル数」と「5.出現率/回収率」についてです。

回収目標サンプル数とは

アンケート調査を実施して何件回収するか決めた目標数を、回収サンプル数といいます。

「インターネット調査」をしようと計画していると仮定して、調査対象者を広く「国内の20歳以上の女性」と設定すると、回収サンプル数は、予算があれば数千でも数万でも、希望する回収サンプル数を設定できます。
一方、調査対象者を狭く「小学1~3年生の子供を持つ、かつ、その子供にスマートフォンを持たせて、かつ、スマートフォンでのゲームの遊び方について子供とルールをつくっている親」と設定すると、何サンプル回収できるでしょうか? すぐには割り出せません。

母集団と標本

「小学1~3年生の子供を持つ、かつ、その子供にスマートフォンを持たせて、かつ、スマートフォンでのゲームの遊び方について子供とルールをつくっている親」を調査対象者と仮設定します。

 

母集団

① 日本国内の調査であれば、日本国内の小学1~3年生のいる世帯数
② ①のうち、スマートフォンを持っている小学1~3年生のいる世帯数
③ ②のうち、スマートフォンでゲームをしている小学1~3年生のいる世帯数
④ ③のうち、親子で遊ぶルールをつくっている世帯数

①~④の掛け算で割り出されたn数が母集団です。

 

標本

上記母集団④を探し出してすべての人にアンケートに回答してもらうのは不可能です。
そこで標本調査を行います。
数十万人のモニターを保有するインターネット調査会社へ実査を依頼するのが効率的です。
(調査票は自社内で作成できるようになるとよいでしょう。)

実査コストを抑えるために、セルフリサーチを活用することも可能です。料金が安い代わりにやれることも限定されますので、事前に調べておく必要があります。調査の知識も必要になります。

「出現率」をおさえておく

インターネット調査会社へ実査を依頼するときに、必ず「出現率は?」と問われます。
「出現率」とは、モニターの中で調査したい対象者がどれくらいの確率で出現するかという意味です。

大手メーカーの誰でも知っている商品ブランドであれば出現率10~20%と予測できますので「出現率」の心配ありません。

しかし、認知度が低ければ低いほど、または、特定の業種・職種・技術職に限定した対象者であればあるほど、「出現率」は低くなり、調査対象者を探し出すのにコストがかさむか、あるいは、コストをかけても対象者が出現しない問題が生じます。

データの「代表性」に留意する

「代表性」とは、一部の偏った意見ではなく調査対象者全体の意見を的確に反映できていることを統計上証明できるデータのことです。

平たくは「何サンプルあればいいのか」ということです。

誤差を可能な限り小さくしようとすると必要サンプル数は増大します。

n=100で 誤差10%
n=200で 誤差7%
n=400で 誤差5%
n=1000で 誤差3%

誤差が10%程度あってもいいとするなら、100サンプル回収すればよいことになります。
誤差10%というのは誤差±10%という意味なので、ある設問で25%の回答率だった場合15%~35%の範囲ということになります。

統計的に代表性が認められる誤差は5%といわれているので、400サンプルあればよいことになります。

回収率を高める工夫をする

「出現率」と併せて留意しなければならないのは「回収率」です。

「回収率」に配慮する必要があるのは、自社・自身で調査票を配布(配信)する場合です。
配布(配信)した総数を100%として何%回収できるか、事前に予測できればよいですが、初めて(1回目)の実施では予測できません。

1回目はテストケースとして、1回目の回収率を目安として、2回目以降は調査計画を立てられるとよいでしょう。

回答してくれたらプレゼント(景品)をもらえるといったキャンペーンをからめた調査は省いても、回収率10%~80%以上とケースバイケースです。

その理由は、「顧客との関係性」と「調査票の良し悪し」が主に影響します。

 

(つづく)

 

アンケート調査10のポイント(シリーズ)
(1)調査目的・調査課題・対象者
(2) 回収目標サンプル数・出現率/回収率
(3)調査手法・期間・費用
(4)調査票作成・分析計画

 

「アンケート調査」にもう一歩踏み込んでみてはいかがでしょうか。

 

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堀内香枝
女性の感性を活かした調査設計や市場動向の分析により、お客さまの深層心理「感性」の解明を得意とします。コンサルティングファームで食品メーカー、外食産業、エステティック産業、通販企業、冠婚葬祭業、工作機械メーカーなど幅広い業種のマーケティング・コンサルティング業務を経験しました。これまで培った経験を元に、一般社団法人 日本マーケティング・リテラシー協会(JMLA)設立に参画し、感性マーケティング『マーケティング解析士』講座カリキュラム策定に携わりました。現在は、『マーケティング解析士』講座の講師活動を行っています。同時に、企業様のマーケティング課題解決のサポート活動を継続しています。