【真のデジタルマーケッターとなるために】第8回:SWOT

2020年08月15日森田 広一

勝ち抜くためには、

自社の力と社会環境・顧客をマッチングさせることが重要

 

『3C分析』『PEST分析』と自社を取り巻く環境を整理分析する手法を学んできました。そろそろ自社の戦略はどのように考えればよいのかという思いが強くなってきていると思います。

今回のSWOTは、今まで収集し整理してきた情報を、強みと弱み、チャンスと脅威に区分けして整理し、そこから戦略代替案を抽出するものです。

 

SWOTとは

 内部資源の  

 Strength(強み)

  Weakness(弱み)

外部環境の

  Opportunity(機会)

  Threat(脅威)

の頭文字をとった言葉です。

自社の強み・弱み及び社会的機会・脅威を把握・分析し、自社の戦略代替案抽出に活用します。

 

「Strength」

自社の強みを実績やステークホルダー意見などから明確に把握します。

自社の強みとは技術力だけではありません。営業力、販売チャネル網、IT力、或いは顧客から信頼されている社員がいるなど様々なものがあります。

社内だけではなく、協力会社や顧客からヒアリングすることも自社が認識していない強みの発見につながったりします。

 

「Weakness」

自社の弱みを実績やステークホルダー意見などから適格に把握します。

自社の弱みは、強みより良く理解している企業が多いと思いますが、いやなところに目をつぶらず、冷静に事実を見極めるように注意してください。

 

「Opportunity」

市場動向や競合動向から、自社にとっての機会・チャンスを把握します。

自社の業界だけでなく、人口動態や社会的現象、またオリンピックのような大きなイベントなども消費者や企業に影響を及ぼします。

広い視野を持って自社にとってプラスの影響を及ぼす可能性のある社会動向を把握するようにしてください。

 

「Threat」

市場動向や競合動向から、自社にとっての脅威を把握します。

自社にとっての脅威とは、目の前の同業他社だけではありません。

ゲームやスマホが日常生活に浸透したおかげで街の本屋さんが廃業に追い込まれていったことなどは、余暇市場の変化といえます。このような脅威に関しては第14回の『競争戦略』の回で詳しく解説します。

もちろん同業他社の動向や戦略はできるだけ詳細に情報収集に努めましょう。

 

SWOT分析のポイント

SWOTで気を付けていただきたいのは、この段階で戦略を決めつけないことです。SWOTでは、強みを生かしチャンスに乗る。強みにより脅威を押しのける。或いは弱みを克服しチャンスを活かす。などと様々な可能性のある戦略代替案をいかに抽出できるかが大切です。可能性の大きな代替案を見損なうことのないように注意してください。

 

自らが求める目標達成には、それなりの準備と戦略が必要です。ただやみくもにやればよいというものではありません。

ビジネス社会で成功させるためには、マーケティングの知識と活用力は重要です。

皆さまも「マーケティング」に興味を持ってみてはいかがですか。

必ずご自分のお仕事に活かされますよ。

 

【真のデジタルマーケッターとなるために】シリーズ
第1回:マーケティングとは
第2回:現代マーケティングに重要なデータ
第3回:ブランドが果たす役割
第4回:マーケティングの仕組み
第5回:3C
第6回:PEST
第7回:5F
第8回:SWOT
第9回:STP
第10回:ブルーオーシャン戦略
第11回:リサーチの役割
第12回:集計と分析
第13回:戦略ドメインとコンセプト設計
第14回:競争戦略と隠れた競合
第15回:百年ブランドとなるために

 

 

参考:「3Cとは、SWOTとは」「強みを生かす!『SWOT』分析」「3C、4P、使いこなしていますか?!」「STP、ターゲティングの成功事例」「ファイブフォース分析とは」「JMLAベーシックパスポートの魅力

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森田 広一
広告代理店でマーケティング戦略立案、コンサルティングファームでデータ分析や各種のコンサルティング業務を経験。そこで培われたノウハウを元に人間の「感性」を紐解く独自の分析手法を確立し、そのノウハウを広く世の中に伝えるべく、一般社団法人日本マーケティング・リテラシー協会を設立。目に見えない消費者の深層心理「感性」を数値化し分析することにより、消費者や企業の隠れた欲求を解明し、各種提案やマーケティング戦略立案に役立てる分析体系を教える講座を開設。現在、様々な業種、職種の受講者から評価を得て、大手コンサルティング企業などの昇格必須講座としても認定されている。同時に各種企業のマーケティング・コンサルタントとしても活動中で、現代企業の悩み解決の実質的なサポート活動も継続している。